ポイント
- 米住宅着工件数、着工許可件数、失業保険申請件数などを元に、この先の株価の動きを勝手に予測
- 今回のリセッションはドットコム型バブルの可能性も。
- その場合はダラダラと数年かけて株価は下降していき、2022年頃の大底まではパッとしない相場が続く。
- 含み損の辛い時期が続くが、iDeCoやつみたてNISAなどは計画通り淡々と積み立てて行くのがベストだと思われる。
こんばんは、Yukinosuke（@yukinosuke35）です。
今回は、近々予想されている米国のリセッションについて、勝手に予想してみようと思います。
米国商務省（センサス局）が先月18日に公表した11月の米国住宅着工件数・着工許可件数（季節調整済み、年率換算）を見ると、着工件数は前月比3.2％増の125.6万戸と高い水準となりました。
また、これに先行する住宅着工許可件数も前月比5％増の132.8万件とこちらも高い伸びとなりました。
ただ、着工件数の内訳をみると、変動の大きい5世帯以上の集合住宅が前月比24.9%増の41.7万戸で全体を押し上げた一方、主力である一戸建ては4.6%減の82.4万戸でまちまちの結果となっています。
着工件数は直近では高い伸びとなっているものの、過去からの推移や1戸建ての状況などを見ると、FRBの利上げの影響もあるのか、これまでと比べてややペースダウンしてきているのではないかと見ています。
■米国住宅着工件数（季節調整済み、年率換算）＜総数＞
■米国住宅着工件数（季節調整済み、年率換算）＜1戸建て＞
■米国住宅着工件数（季節調整済み、年率換算）＜5世帯以上＞
■米国着工許可件数（季節調整済み、年率換算）
一方で、労働省が公表した直近の米国新規失業保険申請件数では21.6万件と底堅い動きを示しており、まだまだリセッションは先であるとも思えてしまいます。
■米国新規失業保険申請件数（季節調整済み）
ただ、以前記事にしたバフェット指数をみるとすでに暴落の目安である100％を超えており、いつリセッション入りしてもおかしくない状況を示しています。
バフェット指数をよくみてみると、今の値はちょうど2000年のドットコムバブルの頃と似たような値まで上昇してきております。
その主な要因はＧＡＦＡに代表されるようなＩＴ企業群の膨大な時価総額であることを考えると、仮に今回リセッションがあった場合は、構造的には過去のドットコムバブルに近い動きをするのではないかと予想できます。
もしそうだとすれば、前回のドットコムバブルの場合、2000年をピークにはじけたバブルは、2003年頃までずるずると株価は下がった訳ですから、もし昨年が株価のピークだとすると、2021年から22年頃の大底まで株価はこれから下降していくことが考えられます。
株価予想の達人として有名なニトリ会長の予想では、この先景気後退局面に入り、2021～22年頃まで株価は低迷すると見ているようです。
◆まとめ
今回は、米住宅着工件数、着工許可件数 失業保険申請件数などを元に、この先の株価の動きを勝手に予測してみました。個人的には今回のリセッションはドットコム型バブルであると思っており、その場合はダラダラと数年かけて株価は下降していき、2022年頃の大底まではパッとしない相場が続くと考えております。
というわけで、投資家にとっては含み損のつらい時期が続くかもしれませんが、逆をいうと絶好の仕込み時とも考えられる訳ですから、iDeCoやつみたてNISAなどは計画通り淡々と積み立てて行くのがベストだと思われますね。
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